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「IoT」によって社会がどう変わるのか

2017年7月26日

 あらゆるものがインターネットやクラウドにつながる技術「IoT(Internet of Things)」が、我々の生活の中で活用されはじめています。家電といった身近な分野での利用をはじめ、産業分野でも用いられるようになりました。今回は、IoTによって社会がどのようにかわるのか紹介します。

日々の暮らしに徐々に浸透しつつある

 IoTは社会のさまざまな分野で導入が進んでいます。ある調査会社*は、2016年の国内市場規模は5兆270億円に達する見込みと発表。さらに、2021年まで年間平均17.0%の割合で成長し、同年の市場規模は11兆237億円に達すると予測しています。
*IDC Japanより

 具体的な使用シーンとして、身近なところでは、自動車にIoT機器を搭載することで、位置情報を解析し、ドライバーに最適な道を提示するルートを案内したり、炊飯器や洗濯機といった家電に搭載することで、帰宅するタイミングに合うよう、外出先からスマホで家電を操作する、といった利用例があります。

 産業分野においては、工場でマシンにセンサーをとりつけ、異常を迅速に検知して保全に役立てるといった取り組みがはじまっています。さらに医療分野では、ウェアラブル端末が取得したデータをもとに、ユーザーの体調を管理するアプリも登場しています。

 「IoT」という概念が生まれたのは、1999年のことでした。イギリスの技術者であるケビン・アシュトン氏が、「センサーによって、あらゆるものがインターネットに接続されるシステム」を考案し、それを表す造語として「IoT」が生まれたといわれています。

 アシュトン氏はIoTについて、人間がデータを手作業で収集するのではなく、様々なものに付けられたセンサーから得たデータを、ネットワークを通じて独自に収集する “地球規模のシステム”と構想していました。しかし当時の技術力では、それを実現するには至りませんでした。

 IoTが前進したのが、2000年代に生まれた、「いつでも、どこでも、何でも、誰でも」ネットワークにつながる「ユビキタスネットワーク社会」という構想です。IoTはこの構想を実現する技術として注目されるようになり、通信機器や回線、センサーといった技術が進化し、これら技術のコストも安くなったことで、ようやくIoTの普及が進みました。

“消費エネルギーゼロ”をIoTが後押しする

 近年、IoTを活用することによって、建物内の様々な機器をデータにもとづいて管理・調整することが可能になりました。

 たとえば、居室内の照明を、タブレットの操作で1灯ごとにきめ細かく制御したり、居室内の空調環境を損なうことなく省エネが可能になっています。

 また、IoTは、政府が2030年をめどに新築建築物への適応を目指している「ZEB(ネット・ゼロ・エネルギー・ビル)」のキーとなる技術でもあります。

 ZEBは、省エネに加え、建物で生産した再生可能エネルギーを利用することで、年間一次エネルギー消費量が“ゼロ”となる建築物のことです。IoT技術を活用した省エネ技術、照明制御システムやBEMSなどのICT、太陽光発電などの創エネで実現可能になります。

 1999年の誕生から、IoTの活用は加速度的に進んでいます。IoTの中には、既存の建物や設備に導入できるサービスも登場しており、低コストで簡単に導入可能なものもあります。自社の省エネ化を進めるためにも、あるいはZEBを先取りするためにも、建物や設備のIoT化に取り組んでみてはいかがでしょうか。

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