| （1） |
オール直流化による高信頼・高効率・省スペースを実現 |
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本システムでは、データベースサーバ、ストレージ及びルータ等のすべてに直流給電方式を採用しています。直流給電方式の特徴は次のとおりです。
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高い信頼性（交流給電方式の10倍） |
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直流給電方式は電源装置の出力電圧を制御するだけで運転が可能になるため、複雑な回路構成の交流給電方式に比べ回路構成が非常にシンプルです。さらに、停電・故障時などには蓄電池から直接電力が供給されることから、交流給電方式に比べ約10倍の信頼性を得ることができます。 |
| [2] |
高効率で地球環境にやさしい（交流給電方式より20％高効率） |
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バックアップ用蓄電池は直流動作のため、交流給電方式ではAC→DC→ACと交流を一度蓄電池に充電するための直流に換え、再び交流に戻すので2回の変換を必要としますが、直流給電方式はAC→DCの1回の変換で済むため変換ロスと発熱が小さく、一般的に交流給電方式に比べてトータルの変換効率が高く、最大20％程度向上します。本システムではオール直流化により、年間約220万円の電気料金と二酸化炭素排出量77t-CO2／年の削減が可能で、地球環境に優しいシステムです。 |
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設置面積の省スペース化（交流給電方式の1／2） |
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前に述べたように回路構成がシンプルなことから、同じ電力容量の交流給電方式に比べると約1／2の電源設備スペースで済みます。 |
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| （2） |
サーバ等の冗長化とネットワークの二重化による高信頼化 |
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データベースサーバ、ストレージ及びルータ等を冗長化し、どの装置で故障が発生しても異常を検出して自動的に切り替える構成にしています。
また、警報情報を収集するネットワークについても二重化しており、回線故障発生時には、自動的にもう一方のネットワークへ切り替わり監視業務の継続が可能です。 |
| （3） |
システム性能の大幅向上 |
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監視対象（約8000ビル、20万装置）が大規模なことから、広域停電などの大規模災害時には多数の警報が集中して発生します。警報多発時にもオペレータが迅速に対応できるよう、発生した警報を遅延なく表示させるため、各サーバに処理要求を均等に配分する負荷分散装置を導入し高負荷対策を実施するとともに、警報表示性能の大幅な向上を図りました。
例えば、関東全域にわたる広域停電が発生した場合においても遅延なく警報を表示できるよう処理能力を向上させました。 |
| （4） |
相互代替機能による監視業務の事業継続化
－激甚災害対応機能（ディザスターリカバリ）－ |
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東日本と西日本の全国2拠点のオペレーションセンタで24時間365日体制が取られ、万一の大規模激甚災害により東・西のいずれかのオペレーションセンタが監視不能に陥った場合でも、他方のオペレーションセンタに機能を移し、監視業務が継続できる相互代替機能を備えており、事業継続計画（BCP）のサポートを確実なものにしています。 |
