午後2時46分、地震発生。その10分後には、社長を本部長とする災害対策本部が、東京都港区の本社に設置されました。社員全員の安否確認が行われた後、情報班、設備班（電力・建物）、お客様班、総務班、渉外班などに分かれ、全社一丸となって対応を開始しました。
震源にほど近い宮城県仙台市の東北支店も、震度6弱の大きな揺れに襲われました。揺れが少し収まると、幹部が直ちに対応を協議し、一部を残して社員に帰宅を指示。しかし家族の安否や自宅の被害状況を確認した社員の多くが、季節外れの雪が吹きつける中、再び現場へ戻りました。

東北支店にも災害対策本部が立ち上げられ、本社と連携しながら復旧体制の構築が始まりました。

人々が余震に怯える中、東北・関東の広範囲で停電が発生しました。震災発生直後には、1,420棟もの通信ビルで電力の供給がストップ。原子力発電所の事故の影響により、震災発生3日後からは首都圏を中心に計画停電も始まりました。
停電が起きても通信が途絶えないよう、通信ビルには蓄電池や非常用発電装置が設置されています。この非常用発電装置を稼働し続けるには、燃料の供給が必要。そのため日本全国の社員が燃料の調達に奔走し、被災地への輸送を行いました。

通信ビルの建物にも多くの被害が生じたため、各地で緊急点検が実施されました。壁面にひびが入っていたり、設備機器が崩落していたりと、被害の状況はさまざま。一級建築士の資格を持った社員が実際に現場を見ながら、倒壊や崩落の危険がないかを判断していきました。
震災直後は被害の情報も十分ではなく、立ち入ることができない建物もありました。被害の大きい建物は、コーンやロープで進入禁止にしたり、ブルーシートを張ったりと、二次被害を防ぐ対応を実施。ビルの外壁が落ちて危険な状態のときは、その場にある材料で構造計算のうえ補強金物をつくり、クレーンで吊り上げて緊急補強を行いました。
震災発生の6日後からは、津波の被害を受けたエリアの調査を開始。10名ほどのメンバーで許可の出た地域の被害状況を確認して回りました。

被災地を支えたのは技術者だけではありません。東北支店の総務部は、事務所の復旧業務や支援部隊の受け入れ、人員管理、支援物資の整理などに追われていました。そんな仲間を助けるために駆け付けたのが、他の地域で働くスタッフ部門の社員たち。現地へ到着した社員に宿泊先のフロアを案内したり、社員に温かいコーヒーを用意したりと、現場の復旧活動を支えました。

仮復旧の業務が終了し、本格的な復旧活動が始まった6月、本社に「東北復興推進室」が設置されました。NTTグループ各社と連携しながら、自治体などの復興計画とも連動し、東北地方の建物・電力設備の本格復旧・復興を推進する体制が整ったのです。
復旧活動に携わり、甚大な被害を目の当たりにした社員たち。彼らが再確認したのが、「通信を守る」という使命の大きさでした。震災以降、NTTファシリティーズでは、通信インフラの安全性を高めるさまざまな取り組みを行っています。
まずは水防対策の見直し。太平洋沿岸に大きな傷跡を残したのが、津波による被害でした。通信ビルには河川の氾濫などの水害から通信を守る水防板が設置されていましたが、押し寄せた津波はこの想定を上回っていたのです。そのため約4mの高さに、水防レベルを修正。1階の開口部を全て塞ぎ、2階に玄関を設けることで浸水を防ぐなど、ビル構造の変更も行われました。また津波発生時の対応マニュアルを作成し、できるだけシンプルなフローで品質を統一。新しい通信基地局の場所を決める際には、津波が来ないエリアを中心に、復興後の街の姿をイメージしながら検討を重ねました。
また非常用発電装置を稼働させるため、苦労したのが燃料の確保でした。そのため90万リットルの燃料を貯蓄するタンクを設置。速やかな体制構築のため、指示系統がなくても、若手社員で災害対策室を立ち上げる訓練も行っています。