ダイダン株式会社所有ビル3棟　算定事例

算定事例 2026.03.31

Energy Benefitは2.5百万円/年、Non-Energy Benefitsは10.2百万円/年

　ダイダン株式会社（代表取締役社長：山中康宏（2026年４月時点）、以下「ダイダン」）が所有するZEB（ネット・ゼロ・エネルギー・ビル）認証取得3棟（ZEB Ready1棟含む）について、NEBsの算定を行った結果、1,200m2程度のオフィスビルにおいて、Energy Benefits（EB）は建物全体で2.5百万円/年、Non-Energy Benefits（NEBs）は建物全体で10.2百万円/年と推計されました。EBのみの投資回収年数に比べ、NEBsを含めた投資回収年数は約1/5と推計されました。

　ダイダンは、「建物の「いのち」をつくる」というスローガンのもと、総合設備業としてのエンジニアリング力を発揮し、省エネ性と快適性が両立した環境を提供し続けており、今回算定した自社ビルオフィス3棟（エネフィス九州・エネフィス四国・エネフィス北海道）も、ZEB認証取得をしつつも、オフィスで働く人が健全で活力ある知的生産活動を行うための様々な技術を集約した建物です。

　参考：ダイダン株式会社HP
　　　“エネフィス九州”https://www.daidan.co.jp/tech/solution/enefis-kyusyu/
　　　“エネフィス四国”https://www.daidan.co.jp/tech/solution/enefis-shikoku/
　　　“エネフィス北海道”https://www.daidan.co.jp/tech/solution/enefis-hokkaido/

　そのため、今回の算定においても、知的生産性向上に関する建物施策が多く導入されていることが確認できたため、NEBs総額に占める「知的生産性向上」の割合が高い結果となりました。