省エネ建築物の新築・改修に取り組む
メリットを総合評価する12の指標を開発

　2050年のカーボンニュートラル実現に向け、建築物の消費エネルギーの削減が喫緊の課題となるなか、エネルギー消費を実質的にゼロにするZEBをはじめとした省エネ建築物の普及が求められています。
　環境性能に優れた建物は、オフィス環境の向上による従業員の健康増進・知的生産性の向上や、さらにはエンゲージメント向上に伴う離職率の低下など、多くの直接・間接・相乗的な効果が見込まれます。
　一方で、費用対効果は、CO2削減量やエネルギー削減量で評価されることが多く、その効果は限定的であるため、結果として省エネ建築物導入の意思決定がなかなか進まないという現状があります。
　本取り組みで検討した評価指標を用いることにより、省エネ建築物の新築・改修における効果を総合的に評価することが可能となり、投資対効果を適切に評価できるようになります。

　省エネ建築物における付加価値に関する国内外既存研究等を調査し、本取組におけるNEBs項目を網羅的に洗い出し12の評価指標を定義しました。12の評価指標について、経営指標とも紐づけて説明が可能になるようステークホルダーごとに分類を行い、12のNEBs指標について「経費削減」「事業への貢献」「社会的責任の遂行」「企業価値の向上」「人材価値の向上」の5グループへの分類を行いました。

　前項で洗い出した、NEBs項目について、アウトカム・アウトプットを基に、定量化のための算定式を検討し、整理しました。

　NEBsの定量化の取り組みにより、省エネ建築の総合的な評価を示すことが可能になります。本指標の活用を広め、経営層による省エネ建築の投資判断を促進することが有用だと考えています。