2050年のカーボンニュートラル実現に向け、建築物の消費エネルギーの削減が喫緊の課題となるなか、エネルギー消費を実質的にゼロにするZEBをはじめとした省エネ建築物の普及が求められています。
　環境性能に優れた建物は、オフィス環境の向上による従業員の健康増進・知的生産性の向上や、さらにはエンゲージメント向上に伴う離職率の低下など、多くの副次・間接・相乗的な効果が見込まれます。
　一方で、費用対効果は、CO2削減量やエネルギー削減量で評価されることが多く、その効果は限定的であるため、結果として省エネ建築物導入の意思決定がなかなか進まないという現状があります。
　本取り組みで検討した評価指標を用いることにより、省エネ建築物の新築・改修における効果を総合的に評価することが可能となり、投資対効果を適切に評価できるようになります。

　ビルオーナーにとってのマルチステークホルダーの観点から、省エネビルへの改修に伴う副次的・間接的・相乗的な、ビルオーナーへの便益であるNEBsとしてZEB化及びその関連施策に紐づく効果項目を網羅的に検討しました。

　前項で洗い出した、NEBs項目について、アウトカム・アウトプットを基に、定量化のための算定式を検討し、整理しました。