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2019年05月07日

オイルフリーチラー世界トップシェアのカナダSMARDT社と事業提携 ~超大型データセンター用オイルフリー空冷ターボチラー 「SMARDT TA ClassTM」の販売と保守サービスを提供開始~

株式会社NTTファシリティーズ(本社:東京都港区、代表取締役社長:一法師 淳 以下、NTTファシリティーズ)は、SMARDT Chiller Group Inc.(本社:カナダ・モントリオール市、社長兼COO:Vince Canino 以下、SMARDT社(スマート))と事業提携し、SMARDT社のオイルフリーチラーのうち、空冷ターボチラー「SMARDT TA Class*1(以下、本製品)」の日本国内における独占販売店契約を締結しました。大規模クラウド事業者等をターゲットとする首都圏および関西圏の超大型データセンター*2を対象に、2019年5月8日より本製品の販売および保守サービスの提供を開始します。
本製品を当社のデータセンター用空調ラインナップに加えることで、超大型データセンターの建設を計画中のデータセンター事業者の総所有コスト(TCO)低減に貢献します。
なお、5月8日から10日に開催される「第11回 データセンター展 春」にて、本製品のキーコンポーネントである「マグネット軸受オイルフリー圧縮機*3」を展示します。

1.背景と目的

日本国内における大規模クラウド事業者のデータセンター需要は、2017年~2022年で年間平均成長率20%とも言われる程、急成長しています。そうした需要を取り込むべく、外資系データセンター事業者が相次いで日本市場に新規参入し、これまでの日本市場で要求されていた設備仕様とは異なる、グローバル仕様の超大型データセンターの建設が活発化しています。
NTTファシリティーズは、こうした設備仕様のグローバル化に対応するため、当社が販売するデータセンター用空調商材ラインナップにSMARDT社オイルフリー空冷ターボチラーを追加することとしました。当社が2015年から提供する水冷空調機「CyberAirシリーズ*4」とのセット販売による案件大規模化で価格競争力を高め、国内データセンター事業の拡大を図ります。

2. TCO削減に貢献するSMARDT TA ClassTMの特徴

(1)冷水送水温度20℃(低位中温水)条件における優れた省エネルギー性能の実現
空冷チラーの運転効率(COP)は、冷水送水温度を高めると上昇し、省エネルギー性能が高くなり、データセンターの運用温度を満足できる範囲で、可能な限り冷水送水温度を高く設定(アメリカ暖房冷凍空調学会(ASHRAE)推奨温度範囲で運用する場合は、20℃程度に設定)することが空調システムの省エネルギーにつながります。
一方、日本国内で製造されている空冷チラーは、主として、事務所や商業施設等、人が居住する空間を空調(冷却・除湿)することを目的に開発されており、冷水送水温度が7℃~15℃程度で効率よく運転できるものの、それ以上に高温で運用したとしても、COPの大幅な向上を期待することができません。
本チラーを用いて冷水送水温度が11℃と20℃を比較すると、COPは40%程度*向上し、関東圏での年間平均COPも13.95**と非常に高い数値となり、超大型データセンターの省エネルギー化に大きく貢献します。
* 外気温度34.3℃DB/26.9℃WB時(公共建築標準設計仕様書:東京)
** 冷却能力:1.6MW/台、冷水温度:20℃/28℃、外気条件:ASHRAE成田

(2)冷却能力1MW以上を有する大容量空冷ターボチラーの採用によるメンテナンス費用の削減
近年のデータセンターは、建設初期投資の抑制を目的に、小容量のモジュール型チラーを連結して大容量を実現しますが、超大型データセンターでは、数多くの小容量モジュール型チラーの設置が必要となります。その結果、点検機器台数、定期交換すべき部品点数が非常に多くなり、メンテナンス費用が非常に大きくなってしまうという課題が顕在化しつつあります。
本製品は、冷却能力1MW以上の大容量ラインナップを有していることから、点検機器台数・定期交換部品点数を減らすことができ、チラーのメンテナンス費用を大きく低減することが出来ます。
更に、マグネット軸受オイルフリー圧縮機(図2)の採用により、多くのチラー故障の原因となる冷凍機油が不要となるため、チラーのTCOの更なる低減に貢献します。

(3)大容量チラーの欠点を補う低負荷率でも高い省エネルギー性能の実現
大容量チラーを採用した多くの従来型空調システムでは、データセンター運用開始初期の低負荷時に、冷却能力を絞り切れず、設計通りの省エネルギー性能を発揮できないケースがほとんどです。
一方、本製品は部分負荷率10%程度まで冷却能力を絞ることができ、関東圏での50%負荷時、25%負荷時年間平均COP*はそれぞれ25.39、28.45(100%負荷時13.95)と非常に高く、超大型データセンター運用初期の低実装時、低負荷時においても高い省エネルギー性能を発揮することができ、データセンター事業者の事業に貢献します(図3)。
* 50%負荷時冷却能力:0.8MW/台、25%負荷時冷却能力:0.4MW/台、冷水温度:20℃/28℃、外気条件:ASHRAE成田

3. 製品仕様

SMARDT社のオイルフリー空冷ターボチラーのうち、超大型データセンター向けの主力モデルであるAE120及びAE150の製品仕様を下表に示します。

4. 製品保守サービスについて

当社は、日本におけるStulz社の戦略的パートナーとしてこれまで提供してきた水冷空調機CyberAirシリーズ(下吹型、上吹型、壁吹型、リアドア型)向けの製品保守サービスと同様に、本製品の保守サービスを提供します。製品保守サービスの提供に際しては、通信設備の保守で培った豊富な実績・ノウハウを有する当社保守拠点を活用すると共に、本製品の専属保守パートナーとの連携により、定期点検・故障駆付け・修理といった一連の保守メニューを高い品質で提供します。

5. SMARDT社について

SMARDT社は、1999年にオイルフリーターボ圧縮機の運転効率を最大限に引き出すチラーを製造することを目的としてオーストラリアで創業し、現在、カナダ・モントリオール市に本社を構えるオイルフリーチラーのリーディングカンパニーの1社です。2002年に世界で初めて、マグネット軸受オイルフリーチラーを市場導入し、今日までに7,000台以上のオイルフリーチラーを販売するまでに成長しています。
オーストラリア、カナダ、アメリカ合衆国、ドイツに製造工場を有し、データセンターはもちろん、商業建物、病院、産業用建物等、さまざまな分野に対して、同社のオイルフリーターボ圧縮機を使用した高効率オイルフリーチラーを提供しています。

6.今後の展開

グローバル仕様の超大型データセンターで要求される運用条件での高い省エネルギー性能と、チラーの大容量化およびマグネット軸受オイルフリー圧縮機の使用による保守費用低減で、超大型データセンターを計画中のお客様のTCO低減に貢献すると共に、大規模・高発熱対応の壁吹空調機「CyberAir壁吹型」とのパッケージ販売等を通じて、今後3年間累計で、本製品の物品販売受注額20億円を目指します。

注釈・用語解説

*1 SMARDT TA Class SMARDT TA Classは、カナダSMARDT社が提供する、世界トップクラス省エネ性能を誇るマグネットベアリング・オイルフリー空冷チラーであり、その高い省エネ性能と大容量ラインナップ(60~450冷凍トン=210kW~1,600kW)、オイルフリー圧縮機の採用により、特に超大型データセンター事業者のTCO低減に貢献します。
「SMARDT TA Class TM」はSMARDT社の商品名です。

*2 超大型データセンター 本ニュースリリースにおいては、「超大規模データセンターのうち、特に、大規模クラウド事業者のサービスに使用されるデータセンター」を意味します。

*3 マグネット軸受オイルフリー圧縮機
一般的な圧縮機では、インペラを回転させる回転軸が直接軸受に接触しているため、摩耗・摩擦により、効率低下や大きな突入電流が発生します。また、そうした摩耗・摩擦を低減するために冷凍機油が使用されますが、冷凍機油の目詰まり等により、経年劣化し、分解整備清掃が必要となります。
一方、マグネット軸受オイルフリー圧縮機では、磁力で回転軸を浮遊させるマグネット軸受を採用し、摩耗・摩擦損失をなくして省エネルギー性を高めると同時に、摩耗・摩擦低減のための冷凍機油が不要となるため、冷凍機油の目詰まり等も発生せず、分解整備清掃や回転軸の摩耗による圧縮機交換が不要となることから、圧縮機のメンテナンスコストを低減可能です。

*4 CyberAirシリーズ(下吹型、上吹型、壁吹型、リアドア型)
CyberAirは、ドイツStulz社が提供する、世界トップクラスの省エネ性・省スペース性を誇るデータセンター専用水冷空調機であり、Stulz社独自のECファン技術でECファンを用いない空調機と比較してファン消費電力を約50%削減、更にファンユニットを床下に配置することで、省スペース化と高発熱密度化に対応可能です。2015年よりNTTファシリティーズが日本市場における独占販売権をStulz社より取得し、下吹型・上吹型に加え、高発熱用途の壁吹型、および超高発熱用途のリアドア型をラインナップしています。
「CyberAir」は、Stulz社の登録商標です。


本件に関するお問い合わせ先

(株)NTTファシリティーズ 経営企画部 広報室 TEL:03-5444-5112

ニュースリリースに記載されている情報は、発表日時点の情報です。予告なしに変更する場合がありますので、あらかじめご了承ください。

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