PROJECT STORY

プロジェクトストーリー 東日本大震災

2011年3月11日。
マグニチュード9.0の巨大地震が日本列島を揺るがし、
最大40メートルの大津波が東北地方を中心とする太平洋沿岸を襲いました。

鳴り止まない緊急地震速報。終わらない余震。
甚大な被害の中、人々の気持ちを支え、勇気づけたのが、電話やメールによる人と人のつながりでした。
NTTファシリティーズグループの社員たちは、どのように震災に立ち向かったのか。
長期にわたる復旧活動から何を学び、どのような教訓を得たのか。
未曾有の震災を経験し、未来へ向かう社員たちの姿をお届けします。

EPISODE 01

震災発生。
そのとき社員は。

午後2時46分、地震発生。その10分後には、社長を本部長とする災害対策本部が、東京都港区の本社に設置されました。社員全員の安否確認が行われた後、情報班、設備班(電力・建物)、お客様班、総務班、渉外班などに分かれ、全社一丸となって対応を開始しました。
震源にほど近い宮城県仙台市のNTTファシリティーズ東北支店も、震度6弱の大きな揺れに襲われました。揺れが少し収まると、幹部が直ちに対応を協議し、一部を残して社員に帰宅を指示。しかし家族の安否や自宅の被害状況を確認した社員の多くが、季節外れの雪が吹きつける中、再び現場へ戻りました。

家族や自宅の状況が把握できたことで、自分も安心し、仕事に専念することができました。
NTTファシリティーズグループは、まずは人を大切にする会社であることを実感しました。

(NTTファシリティーズ 東北支店 建築・ファシリティマネジメント事業部)

東北支店にも災害対策本部が立ち上げられ、本社と連携しながら復旧体制の構築が始まりました。

EPISODE 02

1,420棟の通信ビルが停電。

人々が余震に怯える中、東北・関東エリアの広範囲で停電が発生しました。震災発生直後には、1,420棟もの通信ビルで電力の供給がストップ。原子力発電所の事故の影響により、震災発生3日後からは首都圏を中心に計画停電も始まりました。
停電が起きても通信が途絶えないよう、通信ビルには蓄電池や非常用発電装置が設置されています。この非常用発電装置を稼働し続けるには、燃料の供給が必要。そのため日本全国の社員が燃料の調達に奔走し、被災地への輸送を行いました。

非常時はどこも燃料が不足しています。そんな中でなんとか燃料を確保するため、政府や石油会社などにも掛け合いました。

(NTTファシリティーズ エネルギー事業本部 技術部)

こうして供給された燃料は、軽油153万4,000リットル、ガソリン5万2,000リットルに達しました。
震災発生当日の夕方から、各地の移動電源車が続々と東北地方へ到着。非常用発電装置が故障した通信ビルでは、大型のガスタービン移動電源車による電力供給も行われました。

初めての経験だったため、手に汗を握りながらの作業でした。日頃から訓練や試運転などを行っていたおかげで、大きなトラブルもなく停電を乗り切ることができたと思います。この経験は私の中でも大きな自信になりました。

(NTTファシリティーズ中央 東京事業部)

こうした社員一人ひとりの努力の積み重ねにより、4月末には一部の復旧が困難な地域を除き、ほぼすべての通信ビルや基地局で復旧が完了。広域かつ長期間にわたる停電でありながら、燃料枯渇による電源供給の停止は1件もなく、燃料数量や油種の調達ミスも起こりませんでした。

EPISODE 03

情報のない被災地で、
緊急点検を実施。

通信ビルの建物にも多くの被害が生じたため、各地で緊急点検が実施されました。壁面にひびが入っていたり、設備機器が崩落していたりと、被害の状況はさまざま。一級建築士の資格を持った社員が実際に現場を見ながら、倒壊や崩落の危険がないかを判断していきました。
震災直後は被害の情報も十分ではなく、立ち入ることができない建物もありました。被害の大きい建物は、コーンやロープで進入禁止にしたり、ブルーシートを張ったりと、二次被害を防ぐ対応を実施。ビルの外壁が落ちて危険な状態のときは、その場にある材料で構造計算のうえ補強金物をつくり、クレーンで吊り上げて緊急補強を行いました。
震災発生の6日後からは、津波の被害を受けたエリアの調査を開始。10名ほどのメンバーで許可の出たエリアの被害状況を確認して回りました。

想像を遥かに超える悲惨な状況で、言いようもない悔しさがこみ上げてくるばかりでした。しかし、自分には与えられた職責があるという気持ちで通信ビルの調査に取り組みました。

(NTTファシリティーズ 東北支店 建築・ファシリティマネジメント事業部)

こうして被災地のNTTグループの全建物を対象とし、1,892棟の点検が行われました。

EPISODE 04

全国の仲間が、
被災地を支える。

テレビや新聞で次々と報じられる、甚大な被害の数々。そんな中、被災地の復旧活動を支えるため、NTTファシリティーズグループの多くの技術者が東北へ駆け付けました。関東エリアは余震の可能性が高く、待機しなければならない社員も少なくありません。そのため北海道や西日本エリアで働く社員たちが、被災地の人手不足をカバーしました。全国のNTTファシリティーズグループから被災3県(宮城県、岩手県、茨城県)への技術者派遣は、協力会社を含めて、1日平均約100名、震災後1週間で1,200人に上りました。

現地復旧班として仙台を訪れていたとき、被災地の方から『電気もガスも止まって真っ暗な中、電話だけが鳴って安否が確認できました。電話って不思議ですね』と言っていただいたことがあります。通信を支えたいという想いで入社しましたが、改めて通信を守る使命の大切さを実感した瞬間でした。

(NTTファシリティーズ エネルギー事業本部 技術部)

通信ビルに設置された蓄電池も、長時間の停電により、その多くが交換の必要な状態でした。そのため約1年がかりで、蓄電池の取り替えを実施。総数は1,182組に上りました。

私は宮城県の離島が担当だったのですが、島に渡る手段がなく、漁師の方に協力を仰ぐこともありました。大変な状況の中で、地元の方がお願いを引き受けてくださったことが、早期復旧につながったと感じています。

(NTTファシリティーズ エネルギー事業本部 技術部)

被災地を支えたのは技術者だけではありません。東北支店の総務部は、事務所の復旧業務や支援部隊の受け入れ、人員管理、支援物資の整理などに追われていました。そんな仲間を助けるために駆け付けたのが、他の地域で働くスタッフ部門の社員たち。現地へ到着した社員に宿泊先のフロアを案内したり、社員に温かいコーヒーを用意したりと、現場の復旧活動を支えました。

災害対策活動の中心は技術者です。被災地へ行っても、スタッフ部門は直接的に復旧作業ができるわけではありません。だからこそNTTファシリティーズグループの一員として、できることは何でもやりました。自分で考え、できる限りのことを率先して行いました。

(NTTファシリティーズ 総務人事部 広報室)

総務班を中心に展開した災害支援物資の調達も、現地で復旧活動に励む社員をバックアップしました。食料・飲料水、生活用品、寝具類、作業に必要な物品、放射線・防塵対策物品など、復旧活動に必要な物資は多岐にわたります。品薄状態が続く首都圏では、手に入らない物品が少なくありません。全国の地域会社や支店が力を合わせ、調達した物資を支援車両やシャトルバスで被災地へ送り届けました。

EPISODE 05

使命を新たに、
復興の道へ。

仮復旧の業務が終了し、本格的な復旧活動が始まった6月、本社に「東北復興推進室」が設置されました。NTTグループ各社と連携しながら、自治体などの復興計画とも連動し、東北地方の建物・電力設備の本格復旧・復興を推進する体制が整ったのです。
復旧活動に携わり、甚大な被害を目の当たりにした社員たち。彼らが再確認したのが、「通信を守る」という使命の大きさでした。震災以降、NTTファシリティーズグループでは、通信インフラの安全性を高めるさまざまな取り組みを行っています。
まずは水防対策の見直し。太平洋沿岸に大きな傷跡を残したのが、津波による被害でした。通信ビルには河川の氾濫などの水害から通信を守る水防板が設置されていましたが、押し寄せた津波はこの想定を上回っていたのです。そのため約4mの高さに、水防レベルを修正。1階の開口部を全て塞ぎ、2階に玄関を設けることで浸水を防ぐなど、ビル構造の変更も行われました。また津波発生時の対応マニュアルを作成し、できるだけシンプルなフローで品質を統一。新しい通信基地局の場所を決める際には、津波が来ないエリアを中心に、復興後の街の姿をイメージしながら検討を重ねました。
また非常用発電装置を稼働させるため、苦労したのが燃料の確保でした。そのため90万リットルの燃料を貯蓄するタンクを設置。速やかな体制構築のため、指示系統がなくても、若手社員で災害対策室を立ち上げる訓練も行っています。

東北エリアの応援派遣を通じ、通信の復旧が被災地の方の支えになっていることを実感しました。自らの指揮や決断の先にある、通信によるつながりの重要性を改めて感じたことで、自分の使命感もより強くなったと思います。今後も通信インフラの信頼性を高めるために、新たな挑戦を続けていきたいです。

(NTTファシリティーズ中央 東京事業部)

EPISODE 06

防災から減災へ。

自然の猛威を力で抑え込むのではなく、災害が起きることを前提に、どう被害を減らすかを考える。復興の取り組みの中で注目されているのが、この「減災」という考え方です。地震・津波対策に関する検討を重ねてきた内閣府の中央防災会議専門調査会は、9月28日に最終報告を公表。東日本大震災で「被害抑止策」を超えて被害が及んだことを重く見て、今後の津波対策の考え方として「被害軽減策」の必要性を提言しました。
NTTファシリティーズグループでも、東日本大震災の教訓を活かし、災害を想定した訓練や徹底した保守業務を行っています。その結果、2016年の熊本地震や、2018年の西日本豪雨でも、建物や電力設備が原因となる通信障害は発生しませんでした。近年は学生時代に震災を目の当たりにし、「通信を守りたい」という想いで入社した社員も多く活躍しています。

※社員の所属部署はいずれも当時のものです

NTTファシリティーズグループは、
これからも被災地の復興に寄り添いながら、
暮らしの安全を守る取り組みを進めていきます。