プロジェクトストーリー イノベーションセンター

イノベーションセンター（NTTファシリティーズ新大橋ビル）の設計が始まったのは2012年5月。それまで複数の拠点に分散していた研究開発部門を1カ所にまとめ、スマートビルディング事業で培ってきた技術を結集することで、イノベーションへ向けた取り組みを加速させることが大きな目的でした。建築設計を担当した松浦裕己は、イノベーションセンターの設計に大きなやりがいを感じていたといいます。

本格的な設計を開始する前に、社内では設計アイデアの公募が行われました。松浦が考案したのが、イノベーションを創出するドミノシステム。各階の形状をあえて不均質にし、階段を縦横無尽に巡らせることで、偶発的なコミュニケーションを多発させるというアイデアです。この他にも寄せられた20以上のアイデアを参考にしつつ、施設を利用する研究開発部門の社員ともディスカッションを重ね、「自社技術の結集による高い省エネ性能」「実証実験施設としての高いフレキシビリティ」「快適性と知的生産性の両立」というコンセプトが生み出されました。
11カ月にわたる設計を通じて、松浦は思い込みにとらわれない発想の大切さを学んだといいます。

「快適性と知的生産性の両立」を実現するため、イノベーションセンターには多くの工夫が凝らされています。ワークスペースには天井材を貼らず、鋼材を格子状に組み合わせた「ラボフレーム」を設置。通常は二重床下に設置する通信線・電源線をフレームの中に走らせることで、床を上げる必要がなくなり、天井の高い開放感のあるスペースを実現しました。また天井のフレームに繊維素材でつくられた膜放射パネルを市松状に設置し、膜から穏やかな気流がにじみ出る空調をつくることで、風が当たらない、「洞窟の中にいるような涼しさ」を実現しました。

施設内には、吹き抜け階段と一体化したコミュニケーションスペースや、隅田川に面するリバーテラス、緑化ガーデンテラスなども設置。社員がコミュニケーションを取りながら、自分に合ったスタイルで働ける環境を実現しています。建物の外部に設置したセンサーが「ちょうど良い気候」を感知すると、窓に近い社員のスマホにお知らせメールが届き、窓を開けて隅田川からの風を通すように促すシステムも導入されています。

こうした工夫が功を奏し、社員の生産性は大きく向上。特許出願件数が2.6倍、他部門とのミーティング時間が1.9倍に増加するなど、その成果はデータにも現れています。

社員が快適に働けるだけでなく、環境負荷を軽減するアイデアも多く用いられています。屋上に設置した太陽光発電パネルと地下室に設置した大容量の難燃性リチウムイオン電池で、複合型再生可能エネルギーシステムを構築。電力使用量を分析して自動制御するBEMS（Building Energy Management System）と連携し、建物全体の電力需要に応じたピークカット、ピークシフトを行っています。
未利用エネルギーを活用する工夫も凝らされています。隅田川に隣接した立地を活かし、川に向けて大きく開放できる換気窓を設置。外気を室内環境に合わせて取り込むことで、オフィスの快適性を保ちます。また地下水位が高い敷地を活かし、建物の基礎杭に採熱管を挿入。杭の中へ水を通すことで得られる冷水を、空調の熱源の一部に利用しています。さらにサーバールームの排熱も、オフィスの暖房に活用しています。

こうした工夫の積み重ねにより、平均的なオフィスビルと比べ、電力消費量を60％削減することに成功。社外からの評価も高く、日経ニューオフィス推進賞（ニューオフィス推進協会）、サステナブル建築賞（建築環境・省エネルギー機構）、優秀ファシリティマネジメント賞（日本ファシリティマネジメント協会）などを受賞しました。

2014年7月、イノベーションセンターの利用が本格的に始まりました。研究施設としての最大の特長は、開発した技術をその場で検証できる「実証実験型オフィス」であるということ。新しい技術やサービスを実験的に導入することで、社員がユーザーとなって効果を検証し、フィードバックすることができます。

このイノベーションセンターで実用化に取り組んでいるのが、AIやIoTなどの最先端ソリューションを活用したサービスです。代表的な例が、BIS（Building Information management System／建物情報連携システム）の改良。建物に設置される照明や空調などを連携させるシステムに、AIの分析技術を活用することで、「なんとなく寒い」「空気が良くない」などの曖昧な感覚にも応えられるサービスの構築に取り組んでいます。
災害対策の分野では、超高層建物向け「アクティブ制振システム」の開発を行っています。従来の地震対策に用いられてきた「パッシブ制振」とは異なり、AIがダンパーの制御方法を学習して減衰力を調整することで、建物の揺れそのものを抑制。実証試験による検証では、建物の揺れを従来の半分程度に抑えることができました。

持続可能な社会づくりに貢献するため、NTTファシリティーズが取り組むスマートコミュニティ事業。エネルギーのさらなる有効活用のため、注目される仕組みの一つにディマンドレスポンス（DR）があります。電力の供給量だけでなく、利用する側の使用量もコントロールすることで、電力需給を安定させるのがこの仕組みの特徴。そのための技術開発に取り組んでいるのが、入社5年目の植嶋美喜です。
植嶋は子どもの頃から「環境問題を自分の世代で何とかしたい」という情熱を持っていました。環境について詳しく学びたいという想いから、大学では環境・エネルギー工学科へ進学。どの研究室へ進むか迷っていたとき、発生したのが東日本大震災でした。原子力発電所の事故による計画停電を目の当たりにしたことで、エネルギーが際限なく使えるものではなく、限られた範囲で賢く使わなければならないものだと実感。この経験がきっかけとなり、都市のエネルギー分析と最適化に取り組む研究室へ進みました。

入社後、通信ビルの保守業務に2年間携わった後、研究開発部へ異動。現在取り組んでいるのが、エネルギーの有効活用に資するDRの実用化に向けた最先端の研究です。DRは電気の発電量に合わせて、使用量を抑制する仕組み。ピーク時に使用を控えた消費者にインセンティブを支払うことで、電力需給を安定させようという取り組みです。太陽光発電などの発電量の管理が難しい発電方法が普及する中で、電力消費量をコントロールする手法の重要性が増しているのです。

植嶋は自ら開発したDRの予測技術の精度を高めるため、イノベーションセンターの空調設備を対象にした検証を行っています。センターには気温や電力などの計測器があちこちに取り付けられているため、計測したデータをパソコンで分析し、予測モデルに落とし込んで検証することができます。空調設備に詳しいチームの社員とも相談しながら、研究を進めています。

NTTファシリティーズの研究開発部門には、NTTグループとしての高い品質が求められます。守らなければならない責任を果たしたうえで、研究企画部門長の横山はさらなる技術革新に意欲を見せます。

DRの技術開発に取り組む植嶋も、さらなる研究成果に意欲を燃やしています。