IoT（Internet of Things）の活用が進む中で、節電対策も様変わりしようとしています。節電対策で重要な位置を占めるのが、「照明」「空調」「ピークシフト」の3つです。

　これらにIoTを活用することで、さらなる節電の実現が期待されています。今回は、IoTを活用した節電術を紹介します。

　環境負荷の低減、電気量料金の削減といった面から、企業にとって節電対策は避けることのできない課題です。

　ある調査によると、全国の企業の7割超が夏に節電を実施していることがわかりました。また、電力消費量の削減については、約2割の企業が10％以上の削減を実現したという結果が判明。このように、多くの企業が夏の節電対策に取り組み、成果を上げているようです。

　近年では、従来の節電対策に加えて、新たにIoTを活用した取り組みを実施し、さらなる省エネを目指す動きも活発になっています。その際にポイントになるのが、「空調」と「照明」です。

　一般社団法人省エネルギーセンター（ECCJ）によれば、オフィスビルのエネルギー消費量を部門別にみると、空調が約3割、照明が約4割を占めており、節電をする上でこれらをどう削減するかが重要になります。

　同時に、「ピークシフト」も重要です。ピークシフトとは、電力を消費する時間帯をずらして、電力需要がピークを迎える時間帯の電力消費を抑えることです。特に7～9月の平日9時～20時という時間帯は、電力消費量が特に多いことから、政府は『COOL CHOICE』という運動の中で、その時間帯の電力使用量の抑制を推奨しています。

　節電対策で重要な位置を占める照明、空調、ピークシフト。これら従来型の対策にIoTを活用することで、どのような省エネ化が可能になるのかをみていきましょう。

　まずは、照明について紹介します。

　これまで行われてきた照明分野での節電対策は、必要のない照明はこまめに消して、点灯時間を短くする、といったものでした。

　最近では、LED電灯が普及し、電力消費量の多い従来型の白熱灯や蛍光灯から、電力消費量の少ないLED電灯に買い換えることも、効果の高い節電対策として知られるようになりました。

　こうした従来の照明における節電対策には、それなりの効果がありましたが、まだまだ余地が残されていました。

　たとえば、IoTを活用すれば、これまで人の手に頼っていた照明の制御を、照度センサや人感センサで今まで以上にきめ細かく行い、消費電力を大幅に削減することが可能です。

　こうしたサービスは、様々な利用法が考えられます。たとえば、季節の日照時間を考慮して照度を変える。昼休みなどオフィスに人がいない時間帯に自動的に消灯する。残業時間帯に照度を落とす。このようなIoTを活用した制御で、きめ細かい節電が可能になりました。

　次に、空調に関する節電対策をみてみましょう。

　一般に空調の設定温度を低くすると、それだけ電力消費量が増えるので、冷やしすぎは禁物とされています。そこで政府は冷房時の室温「28度」を推奨しています。

　これは、夏のクールビズをはじめた当時のオフィスの室温が平均26度で、ネクタイの有無で体感温度が2度変わるという研究結果を基にした数字だそうです。また、「28度」が空調の設定温度だと誤解されることも多いようですが、あくまでも「室温」ですので注意してください。

　空調の節電対策にも、IoTを活用した商品・サービスが登場しています。室内の温度・湿度状況などを監視しながら自律制御することで、快適な空調環境と、節電を同時に実現しているものもあります。

　このように、従来のアナログな節電だけでは限界があった空調の節電が、IoTを活用することでさらに効果的になるのです。

　最後のポイント「ピークシフト」については、従来から前述の照明や空調での対策に加えて、就業時間の前倒し（サマータイム制度）、ノー残業デーなどが実施されてきました。しかし、これらの対策はハードルが高く、思うように進んでいないのが現実です。

　そうした中で注目を集めているのが、「ディマンドリスポンス」を用いた「ピークカット」です。これは、電気の需要量を賢く制御することを指す言葉で、具体的には、需要のピークが発生しそうなタイミングで、需要家や電力会社が協力して一斉に需要量を抑制すること。

　企業などの需要者が、ディマンドリスポンスに協力して電力の消費量を減らせば、コストメリットが生まれます。削減分を発電したものと同じ価値とみなして、電力会社が買い取ってくれたり、市場での取引（「ネガワット取引」）が可能になるのです。すでに、今年4月1日から取引が始まっています。

　ディマンドリスポンスは、節電対策のポイントである「ピークシフト」の推進に向けて、大きな力になるはずです。それが可能になるのも、IoTを活用したさまざまな節電対策が進展しつつあるためです。

　IoTの活用は、節電を大きく変えようとしています。IoTを活用した節電対策を実施することでより効果的な節電（省エネ）が可能になりますし、中には「ネガワット取引」のようにコストメリットが得られるものもあります。

　最新のIoTを活用した節電対策に取り組み、さらなる省エネにチャレンジし、「スマート・オフィス」づくりを進めてみてはいかがでしょうか。