前回の記事では、リモートワークの現状と課題について整理しました。リモートワークは課題があるものの、今後も利用が進むものと考えられています。その中で、重要になるのがセンターオフィスを核としたワークプレイスの見直しです。今回は、コロナ禍以降の経営課題である「新しい働き方」の定義と、そこでセンターオフィスが果たす役割について考察します。

　コロナ禍を契機にリモートワークの導入が進み、私たちの働き方は大きく変化しました。新型コロナウイルス感染症の流行が収束した後も、オフィスに通勤して仕事をする、時間と場所が定められた従来の働き方へ戻らない可能性があります。

　もともとリモートワークは、仕事の生産性向上を実現するために推進されてきましたが、今回の新型コロナ感染症拡大に伴ってリモートワークが定着することで、生産性以外の部分でもメリットがあることがわかってきました。

　従業員自身が自由に最適な時間配分を行うことで、柔軟な思考の醸成、アイデアの創出、集中力やモチベーションの維持向上が可能になりました。イノベーティブな成果創出と生産性の最大化に資することを目的に、従業員一人ひとりのライフスタイルに合わせた柔軟な働き方もできるようにもなりました。

　さらにリモートワークは、家族や趣味の時間も確保しやすく、QOL（クオリティ・オブ・ライフ、生活の質）の向上に寄与する働き方だということも明らかになりました。勤務地や業務内容に加えて「どこで、どのような働き方ができるのか」という点を従業員が重要視するようになれば、今後自社の「働き方」や「働く場所」について検討するとき、リモートワークは企業にとって必須項目となるでしょう。

　ダイバーシティや働き方改革といった課題に取り組む上で、働き方や働く場所に対する意識やニーズについてのこうした変化を無視してしまうと、採用活動や社員の離職率などにも影響する可能性も考えられます。従来通りの働き方に戻そうとすれば、生産性の低下を招いたり、人材活用で支障を来す恐れもあります。企業にとって自社のワークスタイルをどう構築するかは、重要な経営課題の一つになっているといえるでしょう。そこでリモートワークの可能性を考慮することは、もはや外すことができない選択肢になっています。

　働き方の変化に対応するといっても、単純にリモートワークを継続するだけでは問題があります。

　この1、2年で、オフィスに加え、リモートワークをはじめレンタルオフィスやコワーキングスペース、サテライトオフィスといった新しいワークプレイスの利用が進みました。個々のワークプレイスには、それぞれ一長一短があります。そのため、自社の業務内容や社内のニーズに応じ、各ワークプレイスにどのような役割を持たせるのかを検討し、定義する必要があります。

　特に重要になるのが、「センターオフィスの位置づけ」です。センターオフィスとは、本社機能のあるオフィスという使われ方もしますが、現在ではワークプレイスの中核となるオフィスを示すようにもなっています。場所としては従来の自社オフィスですが、コロナ禍以降のワークスタイルを構築するうえでは、自宅やサテライトオフィスではできない機能を実現する場所であることが求められます。

　新型コロナウィルス感染症拡大によって、従来のワークプレイス全体におけるグランドデザインを描くよりも先に感染対策としてのリモートワークの導入が進むことで、コミュニケーションについての課題も顕在化しました。こうした問題も、センターオフィスを含めた新しいワークプレイスを定義する中で、克服することが必要になっています。

　従来のオフィスは、企業の生産性向上やイノベーションのためにコミュニケーションを促す場と、仕事に集中しやすい質の高い執務環境を提供してきました。しかし、オンラインでコミュニケーションが可能なWeb会議ツールなどが一般化したことで、今後は新しいワークプレイス（センターオフィス）をどのように位置づけるかを考えなければいけません。

　たとえば、個人の業務に集中するという点では、リモートワークでも問題はないかもしれません。しかしリモートワークでは、細やかなマネジメントが難しいという指摘もあります。従業員のポテンシャルをじゅうぶんに引き出すためには、対面コミュニケーションが重要だという意見も出てきています。さらに、意図しないコミュニケーションから生まれる斬新なアイデアの創出や、他部署との連携をスムーズにするための雑談の機会提供など、リモートワークで達成することができない機能を新しいセンターオフィスに求めようとする動きも出てきています。

　このように現在、新たなワークプレイス、とくにセンターオフィスの役割や機能を再定義することが必要になってきています。自社にとってのセンターオフィスを含めたワークプレイスの再構築は、いま取り組むべき新たな経営課題だということを、改めて認識する必要があるのではないでしょうか。