平成11年4月15日  
日本電信電話株式会社  
株式会社 エヌ・ティ・ティ ファシリティーズ  

「STPMフォーラム'99 OSAKA」
(6月2日(水)、3日(木))の開催について

~情報流通社会のエネルギーを中心とした新たな課題を考える~



NTTグループでは、平成11年6月2日(水)、2日(木)の2日間、「STPMフォーラム'99 OSAKA」をホテルニューオータニ大阪で開催いたします。
STPMとはStrategy for Total Power Management(トータルパワーマネジメント戦略)の略であり、これはマルチメディア化が進む一方で問題となるエネルギーに関する諸課題、=具体的には1.電源、空調などインフラ設備の信頼性・リスク対策、2.設備導入から維持管理にいたる多大なるコスト、3.エネルギー消費の増大による地球環境への影響 等 = を、「リスク・コスト・環境」の各方面から総合的にマネジメントすることを目的としています。
今回のフォーラムでは講演・対談を通じて、主に企業経営に携わる方々を対象に、エネルギーに関する諸課題について問題提起し、その解決の方向性や経営発想を提唱させていただくとともに、各界の著名な方々を迎えてのテーマ別セミナーも予定しております。また展示会場では、STPMに関連する具体的なソリューション技術やシステム構築事例等をご紹介します。



「STPMフォーラム'99 OSAKA」の概要
1.開催日時 平成11年6月2日(水)13:00~17:45
(フォーラム13:30~17:45、展示13:00~17:00)

平成11年6月3日(木)10:00~18:00
(セミナー10:30~17:15、展示10:00~18:00)
2.場 所 ホテルニューオータニ 大阪(大阪市中央区城見1-4-1)
3.主 催 日本電信電話株式会社
株式会社 エヌ・ティ・ティ ファシリティーズ
4.内容等
 
フォーラム1(6月2日(水)13:30~15:30 予定定員 約500人)
キーノートスピーチ
 
(1) 「21世紀の情報流通社会と新たな経営発想の重要性」(13:30~14:00)
浅田 和男
(日本電信電話株式会社 代表取締役副社長 西日本会社移行本部長)
(2) 「情報流通社会を支えるSTPM」(14:00~14:30)
田中 順三
(株式会社 エヌ・ティ・ティ ファシリティーズ 代表取締役社長)


スペシャルゲストスピーチ
  「経済・金融構造の変革と経営革新
~経営革新における情報通信の責任と課題~」(14:30~15:30)
 
スペシャルゲスト: 植草 一秀 氏(野村総合研究所 上級エコノミスト)
コーディネータ : 野中 ともよ 氏(ジャーナリスト)
フォーラム2(6月2日(水)15:45~17:45 予定定員 約500人)
NTTグループプレゼンテーション
  「具体的行動論としてのSTPM~STPMの〔概念・R&D・ソリューション〕~」


上野 至大
(日本電信電話株式会社 取締役 西日本会社移行本部 副本部長)

松田 晃一
(日本電信電話株式会社 常務理事 先端技術総合研究所長)

森   勇
(株式会社 エヌ・ティ・ティ ファシリティーズ 常務取締役 西日本事業推進本部長)

*ナビゲータ:
野中 ともよ 氏(ジャーナリスト)を交えてのプレゼンテーション
セミナー(6月3日(木)10:30~17:15)
「最近のリスクマネジメント」(予定定員140人)
江畑 謙介 氏(ジャーナリスト)
「分散型エネルギーシステム」(予定定員96人)
伊東 弘一 氏(大阪府立大学 教授)
「環境投資の経営的効果」(予定定員140人)
井上 壽枝 氏(中央監査法人 環境監査部 副部長/公認会計士)

を含む合計12プログラムのセミナー。

(別紙1参照)
ソリューション展示
(6月2日(水)13:00~17:00、6月3日(木)10:00~18:00)
  広域設備監視システム、クリーンエネルギーシステム、コージェネレーションシステム、低 電力LSI他、「リスク・コスト・環境」を総合的に考えたソリューションなど、約1,300m2の スペースに、STPMを支える具体的なシステム構築事例等約90点を展示いたします。

(別紙2参照)
5.参加・申し込み方法
  フォーラム、セミナーへの参加申し込みは終了しました。
  「STPMフォーラム'99 OSAKA」事務局
TEL:06-6267-7033(平日10:00~17:00)
  ソリューション展示についてはご自由にご覧いただけます。
※申込書は下記ホームページからも取り出せます。
6.その他
  講演者、タイトル、展示については、変更となる場合がございます。
お問い合わせ先
(株)NTTファシリティーズ
総務人事部 広報室
TEL:03-5444-5112
ニュースリリースに記載されている情報は、発表日時点の情報です。
予告なしに変更する場合がありますので、あらかじめご了承ください。


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