お問い合わせ

CSR報告書 2019

製品・サービスを通じた貢献

低炭素で省資源な社会を実現するため、企業には、自社の環境負荷の削減に加えて、環境性能に優れた製品・サービスを顧客に提供することも期待されています。NTTファシリティーズグループは、自社のグリーン化に加えて製品・サービスのグリーン化を積極的に推進し、環境にやさしい社会づくりへの幅広い貢献の在り方を模索しています。

太陽光による発電事業の積極展開

NTTグループには、50年間に及ぶ太陽光発電に関する取り組みの歴史があります。NTTファシリティーズはそれら世界有数の知見とノウハウを受け継ぎ、累計で700MW以上の発電施設を構築してきました。現在は、メガソーラーによる発電事業も積極的に展開しています。

*メガソーラー:発電量が1MW以上の大規模な太陽光発電設備。

メガソーラー発電事業の取り組み状況

私たちは、企業、自治体の太陽光発電システムの導入を企画・設計から構築・運用までトータルでサポートしています。また、国が推進する自然エネルギー普及・拡大や社会全体の環境負荷低減への貢献、太陽光発電に関する一層のノウハウの獲得・蓄積を目的として発電事業に取り組んでいます。
自然エネルギーである太陽光を利用して発電することで、石油や石炭、天然ガスなどの化石燃料の消費を削減することができ、燃料の燃焼で生じるCO2の排出量の削減に貢献しています。
現在までに、全国1,410ヶ所、815MW以上の太陽光発電システムの構築に携わりました。また、発電事業者として自社メガソーラー発電所を86ヶ所(307MW)構築・運営することで、環境に配慮した社会づくりをリードしています。(構築実績:2019年3月期末)

損害保険付き保守サービスの開発

太陽光発電事業の安定化に貢献するさらなる取り組みとして、保安規程に準拠した点検や設備の遠隔監視、故障駆付け・発電診断など、お客様の要望に応じた総合的な保守サービスを提供してきました。これに加え、2017年1月からは「損害保険付き太陽光発電所保守サービス」もスタートさせました。故障駆付けから復旧、保険請求に至るまで、故障発生時の対応を一元化することで発電事業者の手間を省き、故障修理の迅速化による売電損失の削減が見込めます。

FITを活用しない太陽光発電所の構築に着手

NTTファシリティーズは、再生可能エネルギーの固定価格買取制度(FIT)を活用しない太陽光発電所の構築に着手しています。
一方、COP21(国連気候変動枠組条約第21回締約国会議)で採択されたパリ協定が2016年11月に発効されて以来、脱炭素化に取り組む企業が増えており、これらの企業からは「再生可能エネルギーの利用により自社のCO2削減を推進したい」という声をいただいています。
このような状況を踏まえ、NTTファシリティーズは、この度、FITを活用しない太陽光発電所の構築サービスに着手します。具体的には、NTTファシリティーズが保有する太陽光発電所で発電した電力を既存送配電網で企業に直接お届けするサービス、及び、企業の敷地内に自家消費型の太陽光発電設備を構築しそこで発電した電力をお届けするサービスにより、企業の脱炭素化ニーズに貢献します。

既存送配電網を通じ電気をお届けする方法のイメージ

既存送配電網を通じ電気をお届けする方法のイメージ

企業の敷地内に自家消費型の太陽光発電設備を構築する方法のイメージ

企業の敷地内に自家消費型の太陽光発電設備を構築する方法のイメージ

アグリゲーターとして調整力提供の取り組みを開始

NTTファシリティーズは、東京電力パワーグリッド株式会社が公募した2018年度向け調整力公募(電源㈵’厳気象対応調整力)に参加(入札)し、2018年7月よりアグリゲーターとしてディマンドリスポンス(DR)を活用した調整力の提供を開始いたしました。
電源㈵’厳気象調整力とは、10年に1回程度の厳気象(猛暑及び厳寒)時などの稀頻度な需給ひっ迫時において、需給バランスの調整を目的とした緊急時の電源確保を実現するものであり、特に、需要のピークが発生しそうなタイミングで協力して一斉に需要量を抑制すること(ネガワット取引)により、そのピーク需要のために用意すべき火力発電所などの建設コストや維持管理コストを削減することができます。また、需要家の方々は、この取り組みに参加することにより、報酬を手にすることができます。
NTTファシリティーズでは、これまでDRに関する実証事業を通じ、アグリゲーターとして取り組んできましたが、そのノウハウを活かし、お客様が保有する設備の有効活用へ向けて、引き続き取り組んでまいります。

実証事業概要

「パース図
現物写真

太陽光発電 O&Mサービスの推進

2012 年7 月にスタートしたFIT制度を機に、日本でも太陽光発電事業へと様々な事業者が参入し、現在、国内には規模の大小を問わず数多くの発電所が稼働しています。太陽光発電は水力や火力、風力発電に比べてメンテナンスが容易であることも普及を後押ししましたが、決して「メンテナンスフリー」ではありません。加えてFIT制度を活用した太陽光発電事業では、20年以上の長期にわたる安定的な稼働が重要となります。稼働年数を経た発電所も年々増加する現在、その運用(オペレーション)と保守(メンテナンス)を行い、安定した電量を確保するための「オペレーションメンテナンス(O&M)サービス」へと社会の関心が高まっています。
NTTファシリティーズは、日本全国の様々な設置環境や運用状況に対応して実施している、太陽光発電所のO&Mで培われた豊富な知見を活用し、定期メンテナンス、常時監視/駆付け対応及び発電量評価という太陽光発電のメンテナンスに必要な3要素を全て満たす総合的なサービスを提供しています。まず定期メンテナンスは、北海道から九州に広がる420ヵ所の太陽光発電所で、自社社員による保守体制を構築し、設置環境に対応した設備特性の把握や、効率的な情報分析・共有などを徹底し、信頼性の高いメンテナンスサービスを構築しています。常時監視/駆付け対応サービスでは、IoTを先取りしたメンテナンス業務のモデルサイクルを構築。主要な設備に取り付けられた数多くのセンサーからのデータや、全国260ヵ所以上の保守拠点から集められた定期点検結果と故障事例をFOC(ファシリティーズオペレーションセンタ)で一元的に管理し、24時間365日のリアルタイム監視を行っています。発電量評価では、太陽光発電実証サイトFソーラーリサーチパークや全国に構築された自社の太陽光発電所で、経年変化も含めたきめ細かい発電特性評価を継続した結果として蓄積してきたデータをもとに、お客様の発電所の現状把握は勿論、今後の状態変化に対してもプロアクティブに対応することができます。
NTTファシリティーズは、太陽光発電設備のスペシャリストとして、今後はビッグデータに基づいたIoT維持管理モデルサイクルを一層強化し、社会の持続可能性へと貢献する太陽光発電所のO&Mサービスの強化を引き続き推進します。

太陽光発電所における定期メンテナンスの様子

太陽光発電所における定期メンテナンスの様子

24時間365日,太陽光発電所をリアルタイム監視するFOC

24時間365日,太陽光発電所をリアルタイム監視するFOC

次世代農業エキスポ2018への、太陽光利用型植物工場の出店

NTTファシリティーズは現在、新ビジネス推進室を中心に、新たな事業創出に向けて農業ビジネスに着目。様々なフィージビリティスタディを実施しています。その中の一つが太陽光利用型植物工場プロジェクトです。太陽光発電及びファシリティ構築の専門家としてのノウハウを活かす同プロジェクトは、スマート技術を生かした統合環境制御システムと低コストで高強度な農業ハウス設計を組み合わせ、その運用に作物特性を加味した再生可能エネルギーを活用するものです。農家及び農業法人の経営向上に貢献が期待される同プロジェクトの実証研究の成果は2018年10月に開催された次世代農業エキスポ2018のNTTブースで公開され、多くの来訪者から活発な質問を頂きました。エキスポでのフィードバックも踏まえ、同プロジェクトは引き続き製品化への検証を重ねていきます。

  • 次世代農業エキスポのブースの様子

    次世代農業エキスポのブースの様子

  • 次世代農業エキスポのブースの様子

「Fデータセンター」を通じた貢献

クラウドサービスの普及などを通じデータセンターが社会に浸透を続ける現在、それらの環境負荷を低減することは大きなインパクトを持つようになりました。NTTファシリティーズグループでは、お客様に提供する「Fデータセンター」においてグリーン化を多面的に推進しています。

データセンターの電力削減 冷却技術の変化に対応する設計プラン

ネットワーク社会を支えるICT機器は、その性格上、高い電力消費を要します。データセンターは、それらを集中管理することで社会全体のエネルギー効率を改善する役割も担っています。一方、演算性能の強化に加え、クラウド上でのシステム開発やAI技術の活用など、ICT機器の電力消費量は顕著な増加を続けており、データセンターの面積当たり発熱量(発熱密度)増大が、グローバルな社会課題となっています。

データセンターを長期間にわたり効率的に運用するため、将来を見越した設備設計が重要であると、私たちNTTファシリティーズは考えています。特に冷却設備には、さらなる発熱密度の増大へと柔軟に対応できる工夫が大切です。これを踏まえ、私たちは現在、屋外の冷却設備(空調設備)をサーバフロアにバルコニー配置することで、屋上スペースを今後の設備拡張へと保持しておくという、新たな設計コンセプトを提案しています。

限られた施設面積を有効に活用する

屋内での冷却設備においても、先進的な技術の採用が検討されています。「液冷」の活用もその一つです。従来のICT機器の冷却は冷気を活用した「空冷」が主流ですが、これを液体に置き換えることで冷却効率を大きく改善する仕組みへと、関心が高まっています。液冷システムは開発途上の技術であり、またその積極活用には設備構成ひいてはフロアレイアウトに変更を要するため、私たちは現在、データセンターの規模や用途も踏まえた空調方式の構成など、最適な利用方法の検証を続けています。

超高発熱ICTラックに対応した空調機「CyberAirリアドア型」の販売開始

近年、IoTの進展やクラウドサービスの一般化、AIを活用したビッグデータ解析などのサービス需要が高まる中、データセンターではより高い処理能力持つサーバが求められています。このような背景の中、世界的に導入が進んでいるのがGPUサーバです。GPUサーバは処理能力を大きく高められる一方で、その構造上、発熱量も増大します。これらをうけ、GPUサーバの普及を踏まえた冷却手段の確保がデータセンターの大きな課題になっています。
NTTファシリティーズは、超高発熱ICTラックに対応した空調機「CyberAirリアドア型」を、ドイツのStulz社と共同開発し、その販売を2018年5月より開始しました。本空調機は、ICTラックの背面に取り付け、超高発熱・大風量というGPUサーバの運転特性に合わせた仕様とすることで、ICTラックの適確な冷却を実現します。NTTファシリティーズは、同製品に独自の設計・運用手法を融合した冷却ソリューションを積極的に提案し、データセンターの効率化とエネルギー消費の抑制の両立に挑戦し続けます。

CyberAirリアドア型の空調方式
CyberAirリアドア型の空調方式

水を活用した冷却で、消費電力を大幅に削減する
間接蒸発冷却式空調システムの提供

データセンターでは、サーバなどのICT装置を冷却するための空調システムの消費電力が非常に大きく、全体の4割程度の割合を占めると言われています。今後も社会の情報化の進展が予期されるなかで、空調システムの省エネルギー化の要望はますます高まっています。このような背景の中、欧米を中心に、大規模データセンター向けに注目を集めているのが、「間接蒸発冷却式空調システム」です。
この冷却方式の最大の特長は、水を使った冷却により、非常に高い省エネルギー性能を実現できることにあります。具体的には、熱交換器の表面に外気送風と水噴霧を行うことで気化熱によって冷却する「ウェットモード」を基本とし、年間を通じて外気や水の気化熱を活用した冷却を行います。これにより、主に電力を用いて冷却を行っていた従来型の空調システムと比較し、60%もの消費電力削減を実現します。
NTTファシリティーズは、間接蒸発冷却式空調システムでトップシェアを持つMunters Group Business Area Data Centers社及びその日本法人であるムンタース株式会社と事業提携し、日本のデータセンター市場向けに間接蒸発冷却式空調機「Munters DCiE」の提供を開始しました。同製品の提供に際しては、実際のデータセンターをモデルにした詳細な試設計を行うことで建物全体でのエネルギーコストのシミュレーションを行うとともに、日本のデータセンターの特性に合わせたカスタマイズ製品をムンタース社と共同開発することで、日本市場への適合性を高めています。
NTTファシリティーズは、建物設計と一体となった当社ならではの設備設計・製品企画により、これからも環境にやさしい情報化社会の実現に貢献していきます。

間接蒸発冷却式空調システムのLCC評価
間接蒸発冷却式空調システムのLCC評価

低炭素・脱炭素社会に幅広く貢献する製品・サービス

和歌山県新宮市における木質バイオマス発電事業の共同実施について

NTTファシリティーズは2019年4月、株式会社モリショウ、TJグループホールディングス株式会社及び前田商行株式会社と共に、フォレストエナジー株式会社が和歌山県新宮市において推進する地元の木材資源を燃料とした木質バイオマス発電事業「新宮プラント」に参画しました。
2020年12月の商業運転開始をめざす同プラントは、年間約2万トンの原木を紀南地域から集材して、約1,800kWの電気(約3,900世帯分)及び約3,800kWの熱を供給する予定です。バイオマス資源を100%使用したバイオマス発電所を通じて、地域で未利用になっている木質資源に適切な価値をつけることで地域経済の活性化を図ると同時に森林の健全な再生・成長を支援します。
同プラントにはオーストリアSyncraft Engineering社のガス化発電設備を4台設置します。同製品は発電効率が29%、総合エネルギー効率が約85%と高く、樹皮を含む原木を丸ごと燃料として使用できること並びに安定した稼働実績を有することから、近年オーストリアを中心に実績を伸ばしています。NTTファシリティーズは、グローバルに事業展開するファシリティのスペシャリストとして同プロジェクトの円滑な稼働へと貢献し、私たちの使命である「Smart & Safety で持続可能な社会の実現に貢献」へと挑戦していきます。

ゼロ・エネルギー・ビルの積極的な提案と実現

社会の低炭素化を推進するため、先進的な技術の導入促進に向けた官民連携が、日本においても活発化しています。建物の運用段階での一次エネルギー消費量を、省エネや再生可能エネルギーの利用をとおして削減し、限りなくゼロにする「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)」もその一つであり、各地の大規模施設などを中心に取り組みが進みつつあります。
NTTファシリティーズがZEB化技術の提案及びソリューションの施工を担当した藤崎建設工業新社屋は、中規模ビルにZEB化を実現した先進的な事例です。2017年3月に完成した同社屋は、建物の断熱性の徹底は勿論、高効率空調機器や太陽光発電、蓄電施設の導入などを実施。IoTを活用したきめ細かい制御システムを構築することで、108%のZEB化を実現しています。設計を完了していた施設をZEB化に転換し、納期内に実現した点も特筆されます。ZEB化により導入したセンサーから得られるデータは、施設の省エネ性に加え、利用者の利便性や快適性にも寄与しうるものであり、当社はこれらの経験を踏まえ、さらなる価値の提供を模索していきます。

藤崎建設工業 新社屋
藤崎建設工業 新社屋

上:新社屋外観/左下:太陽光発電+蓄電池/右下:照明制御システム「FIT LC」

快適性を考慮したZEBの実現

社会の低炭素化を推進するため、先進的な技術の導入促進に向けた官民連携が、日本においても活発化しています。建物の運用段階での一次エネルギー消費量を、省エネや再生可能エネルギーの利用をとおして削減し、限りなくゼロにする「ネット・ゼロ・エネルギー・ビル(ZEB)」もその一つであり、各地の大規模施設などを中心に取り組みが進みつつあります。特に近年は、ZEBであっても、施設利用者の求める快適性や機能性と両立させることが求められ、その実現に多岐にわたる工夫が凝らされてます。
例えばロイヤルホームセンター足立鹿浜店は、NTTファシリティーズがZEB監修と補助金申請代行を担当し、2017年度経済産業省「ZEB化実証事業」に採択されました。省エネルギーソリューション「FIT LC」と人検知カメラによる照明・空調・換気の連動制御システムなどにより、ZEB Ready(64%の省エネルギー)を実現させるものです。売場のように天井が高い場合、人感センサーでは検知が困難ですが、エリアごとに人の利用状況を把握できる人検知カメラを照明・空調・換気の制御に活用することで最適な制御が可能となり、省エネルギーが実現できます。また旭硝子鹿島工場本事務所棟は、NTTファシリティーズがZEBの基本設計・監修を行い、2017年度環境省「ZEB実証事業」の補助金申請代行を担当しました。一般的にZEBをめざす場合、窓からの日射は庇やブラインドなどで抑制・制御します。しかし同棟では、東側一面に庇やブラインドを設けず、同社製ガラス一体型の太陽電池モジュールを製「サンジュール® SUDARE」を用いて日射を遮蔽し、創エネルギ−に貢献するファサードとした意欲的な計画としています。この計画による開放的な空間の創出と空調機からの送風が直接人にあたらない放射空調の採用を大きな特徴として、人に優しく快適な環境を構築しています。

快適性を加味したZEBの例 旭硝子鹿島工場 本事業所棟の場合

快適性を加味したZEBの例 旭硝子鹿島工場 本事業所棟の場合

ガラス一体型の太陽電池モジュールであり、一定の遮光効果を持つAGC製「サンジュール® SUDARE」とNTTファシリティーズのFソーラーパッケージMタイプ(太陽光発電)を用いて積極的に自然エネルギーを活用。上記の省エネルギー施策と合わせZEB(115%)を実現する計画としている

社会の様々なファシリティのZEB浸透をめざす、機能性と快適性の検証は、取引先・パートナー企業とも連携しつつ、日々積極的に続けられています。例えば総合設備会社ダイダンとの継続的な協同事例として、2016年4月に同社のZEB実証研究棟を兼ねたオフィス「エネフィス九州」を設計・施工。国内での要件定義の黎明期にあってZEB Ready相当を実現した同オフィスでは環境性能と快適性能とのより高いレベルでの連携に留まらず、事業継続を実現する強靭性(レジリエンス)やイニシャル及びランニングコストを低減させる経済性なども検証されました。その成果は同社が2019年5月に完成させた「エネフィス四国」へと活かされ、同オフィスはエネを含む一次エネルギー消費量の削減率が101%となるZEBとしてだけでなく、CASBEE(建築環境総合性能評価システム)Sランク(新築)を取得した環境負荷の低いオフィスとして、かつ、先進のIoT及びクラウド技術による快適性と経済性、強靭性を兼ね備えたオフィスとして、高い関心を集めています。

「ダイダン四国支店『エネフィス四国』」

「ダイダン四国支店『エネフィス四国』」©株式会社エスエス大阪支店

PAGE TOP